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2011年2月11日 (金)

2011.2.11 採用されるアルバイト応募 その1 応募編

今日は祝日だ。普段、祝日で仕事が休みの日がほとんど無いので、時間を持て余している(土日は忙しいから持て余さない)。

そこで、アルバイト応募について詳しく書いてみようと思い立った。

というのは、今はけっこう、アルバイトで採用されるのも厳しいのではないか、と思うからだ。

僕は、これまでアルバイト採用で履歴書を数百枚見たし、面接も数十人した。また、僕自身が転職活動を3回、たぶん合計したら150社くらいに応募したし、70社くらい面接をした。また最近、お嫁様(妻のことです)が転職するというのでアドバイスをしたところ、幸いにも1社目で採用になった。

まぁ、そんな経験も含めつつ、このブログならではの珍しい意見を書けたらいいな、と思う。一般的に言われているようなことは書かないから、そういう部分について期待しないように。

(もちろん正社員とも共通する部分があると思うが、正社員採用は難易度が高いので、ブログタイトルに安易に「採用される」なんて付けるほど無責任ではないというだけ)

 

さて、まずは応募編だ。つまり、どういう求人に応募したらよいか、である。

そもそも論として、アルバイト募集の人数には限りがある。つまり、「募集人数」までしか採用されない。これを忘れてはならない。つまり、落選したからと言って、原因が自分にあるとは限らない。

今の僕の職場の場合、1人枠のアルバイト募集に50人くらいの応募がある。どんなに優秀な人がたくさん応募してきても、そもそも1人分しか仕事が存在しない。つまり49人が落選するのはその時点で決まっているのだ。

また逆に、優秀すぎて採用しない場合もある。「この人にウチみたいな時給で働かせるのは申し訳ない」とか、「きっとウチよりもっと良い仕事が見つかるだろう」という人がけっこういる。個人経営ならこういう人を採用しても簡単に待遇を向上させられるが、組織が大きくなると待遇面が制度化してしまうので採用されにくくなる。

なので、実力には自信があるが、自分に見合った仕事がなかなか見つからないという人は、零細企業やベンチャー企業に応募すると良いかもしれない。本当に実力があるなら、自分の力で業績が上がるはずで、それに伴って待遇も良くなるはずだ。

また、通勤時間や通勤費用も意外と重要だ。近ければ、急な病欠などで欠勤が出た場合に「ごめん、ちょっと出勤してよ」と言いやすいなどメリットが大きい。また、月に8000円程度の通勤手当でも、年間だと10万円にもなる。これは経営側からすると大きなコストであり、少々仕事ができなくても、通勤手当がいらない人のほうが良い場合もある。

 

それらを踏まえた上で話を進めるが、アルバイト募集には、大きく2つのパターンがある。

<1.誰でも良い>

<2.誰でも良いわけではない>

<1.誰でも良い>というのは、「軽作業」みたいな、なんか漠然とした仕事内容が書いてあって、「簡単なお仕事です!」とか書いてあるヤツだ。この場合、別に誰でも良いので、落選する理由としては、「応募人数が募集人数より多かった」しかない。つまり、応募人数がもっと少なければ、受かったはずだ。だから、落選した場合、「ああ、仕事を探している人がいっぱいいるのだな」と思うと良い(これはこれで重要な情報である)。

つまり、対策としては、たくさん応募することだ。もし、こういう「誰でも良い仕事」にいくら応募しても採用されない場合は、社会人として問題があるのだと思う。他人の意見を聞いてみることをオススメする。

 

一方、<2.誰でも良いわけではない>場合は、求人に具体的に仕事内容が書いてあるはずだ。書いてある仕事内容が具体的であればあるほど、求めている人材も具体的に決まっている。

例えば「販売」と書いてあるか、「雑貨の販売」と書いてあるか、「子供向け雑貨の販売」と書いてあるか、「子供向け雑貨の接客販売」と書いてあるかで違う。まぁ、求人広告は枠が限られているから、詳しく書きたくても書けない場合もある。

何にせよ、詳しく書いてある求人ほどターゲットが絞られている。つまり、自分がターゲットの範囲にいないなら、応募してもムダだ。どんなにたくさん応募があっても、ターゲット範囲からの応募がない場合は、面接すらしない可能性もある。面接というのは採用側からするとかなり時間的コストがかかるからだ。

一方、ターゲット範囲に自分がいると思えば、応募すべきである。なぜなら、競争率が意外と低いからだ。僕の職場で出している求人の場合、応募は50人くらいでも、ターゲット範囲にいる人は5人前後であることが多い。つまり、<1.誰でも良い仕事>と比べれば競争率は10分の1だということ。

ということは、自分が「採用側にとってターゲット範囲にいるか」という客観性が必要だ。

さきほどの例で言うと、「雑貨の販売」という求人ならば「スーパーでレジの経験がある」という人はターゲット範囲にいると考えられるが、「子供向け雑貨の接客販売」という求人だと範囲外だ。一方、「保育士」とか「子供向け英会話教室」などの経験者がターゲット範囲内になる。

重要なのは、”たとえ同じ仕事内容だとしても”、「雑貨の販売」と書いてあるか「子供向け雑貨の接客販売」と書いてあるかで、採用側が求めているターゲットが違うという点である。

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